いい会社を目指す思い
しまむらは、持続可能（サステナブル）社会の実現のため、
「社員」「お客様」「取引先」「株主」「社会」にとって【いい会社】を目指しています。
「お客様が楽しくお買い物できる【いい会社】」、「社員がずっと働き続けたい【いい会社】」、「社会に必要とされる【いい会社】」とは
どんな会社なんでしょうか？
しまむらは【いい会社】の実現に向けて、様々なサステナビリティ活動に取り組んでいます！
しまむらは環境に【いい会社】！
しまむらのサステナビリティ活動のうち、環境への取組みを「しまエコ」と名付け、ロゴマークを作りました。
しまむらでは、ごみの削減や資源の再利用、環境に配慮した商品づくりなど、環境にとってサステナブルな活動を行っています。
ロゴマークは、「地球」と「循環」をモチーフにデザインすることで、環境を守り、サステナブルな社会を作っていきたいという思いを表現しています。
今後は、この「しまエコ」マークを使って、しまむらの環境への取組みを、お客様をはじめとするステークホルダーの皆さんへご紹介していきます。
「しまエコ」マークが付いた商品も販売していますので、ぜひお店でチェックしてみてください！
資源ごみの排出が少ない!
資源ごみの排出が少ない!
しまむらのお店は、資源ごみの排出が少ない！
売れ残りゼロだから、商品廃棄はゼロ！
お客様にお持ちいただいた買物袋は、再生プラスチック製品にリサイクルして再利用！
お店で使い終わったハンガー、ビニール、段ボールなどは回収して再生プラスチック製品や、再生紙にリサイクルして再利用！
中でもハンガーとビニールは、再びしまむらで使用する「完全循環型リサイクル（サーキュラーエコノミー）」を実現！
効率的な物流と省エネ施設でCO2排出量を削減!
効率的な物流と省エネ施設でCO2排出量を削減!
自社物流を活かした、効率的な配送でCO2排出量を削減！
配送の一部ではトラックよりも、CO2排出量が少ない鉄道を使用する「モーダルシフト」を拡大！
2,200の店舗で照明をLED化、高効率な空調機への入替えも実施！
商品開発でも環境にやさしい！
商品開発でも環境にやさしい！
COTTON FROM USA
環境負荷を軽減しつつ収穫量を向上させる持続可能な米綿を使用しています。
素肌すずやかパンツ／
裏地あったかパンツ
有害な化学物質を含まない証明である
「STANDARD 100 by OEKO・TEX®」（※1）に認証されいます。
REECOTTE（※2）
商品生産時に発生し、ゴミとなる裁断くずを再利用して作ったリサイクル生地を使用しています。
しまむらでは、オーガニックコットンやリサイクル繊維を使った環境に配慮した商品の開発・販売にも取り組んでいます。
2021年からは、商品生産時に発生する裁断くずを再利用したリサイクル生地を使った商品の取扱いも開始しました。（※２）
しまむらは社員に【いい会社】！
しまむらは、ダイバーシティの推進を通じて、社員が働きやすく、働き甲斐のある職場環境づくりに取り組んでいます。
女性社員が活躍している会社！
女性社員が活躍している会社！
［店長昇進制度］
しまむらの店長の約7割が、パート社員出身！
しまむらでは、積極的にパート社員から店長への登用を行っており、店長を目指す社員へのサポート体制も整えています。
店長昇進の目標を持つことで、仕事へのモチベーションが上がり、社員一人ひとりの能力向上だけでなく会社の成長にも繋がっています。
［女性管理職の登用］
しまむらは、全社員が能力を十分に発揮して活躍できる職場の実現を目指しています。
そのため、女性管理職比率20%を目標に、性別を問わず全社員が働きやすい職場環境を実現するための風土づくり・仕組みづくりに取り組んでいます。
障がい者が活躍している会社！
障がい者が活躍している会社！
しまむらでは、ダイバーシティ社会の実現のため、積極的に障がい者雇用を行っており、障がいのある社員の採用や勤務内容などのサポートができる体制を整えています。
2023年2月現在、703名を超える障がいのある社員が働いており、障がい者雇用率は4.17%と、法定雇用率2.3%を大幅に上回っています。
人と社会にやさしい！
人と社会にやさしい！
しまむらは従業員の9割が女性。 店長の約70%がパート社員からキャリアアップした女性店長です！
女性活躍だけでなく、障がい者雇用を積極的に行い、法定雇用率を大幅に上回るなど、ダイバーシティを推進しています！
また、高齢者や過疎地域の方々に向けた出張販売を実施するなど、人と社会にやさしい「いい会社」を目指します！
しまむらは社会に【いい会社】！
しまむらは、生活必需品である衣料品の安定供給に努めることで、衣料品販売における社会インフラとしての役割を担っています。
店舗は、お客様の利便性のため、車や自転車で来店しやすい場所に出店し、また、たくさんの店舗数によって地域の雇用創出にも貢献しています。
災害時や緊急時でも可能な限り店舗の営業が続けられるよう、事業継続の体制を整備しています。
